オートバイ＆エンタメで、日本の最大の付き合い先になる

東北タツミの高橋です。
実はエンタメ業界が大好きです！

いま、インドの若年層の間で、日本のブランド「ヤマハ」に対する注目が高まっております。
その中心には、オートバイと音楽という、異なるふたつの領域での存在感があります。

「速く、かっこよく、自由に」。
ヤマハのバイクは、都市部を中心に“若者の憧れ”として支持を集めています。

そしてもうひとつ。
エンタメという文化の中でも、ヤマハの存在は着実に広がりを見せております。

広大な国を走る、ヤマハのバイク

インドの二輪車市場は、現在、世界最大級の規模を誇っております。
その中で、ヤマハは「デザイン性」「品質の高さ」「スポーツモデルの魅力」によって、他ブランドと差別化を図り、若者の間で着実にブランド価値を高めてきました。

「ヤマハのバイクに乗ることが、自己表現のひとつ」と語る声もあり、移動手段であると同時に、ライフスタイルの象徴としても選ばれているようです。

音楽の夢も、ヤマハが支える

ヤマハがインドで支持を得ているのは、オートバイだけではございません。
音楽の分野でも、電子楽器や音楽教育を通して、多くの若者たちに夢を届けています。

ボリウッド映画やSNS文化の影響もあり、音楽はインドの若者にとって“自己表現”の手段として重要な位置を占めています。
ヤマハのキーボードやギターは、手の届く価格帯と高品質なサウンドで、高い評価を得ております。

例えば、ヤマハは電子楽器を通じてその融合に寄与しています。

1980年代以降、インド映画音楽（ボリウッドや地域映画）ではヤマハのシンセサイザーやリズムマシンが多用され、伝統楽器の音色を電子的に再現したり、新しいサウンドを生み出したりしてきました。

2022年にインドで製作された「RRR」は最近大ヒットしたインド映画の代表作。
みなさんも目にしたことがあるかもしれません。

この映画にもおそらくヤマハの電子楽器はインド独自のポップスやフュージョン音楽の発展に寄与し、今日では映画音楽や現代インド音楽に欠かせない存在となっていると思います

その象徴的な例がインド専用キーボード「PSR-Iシリーズ」です。2019年に発売されたPSR-I500およびI400は、インドの音楽愛好家のために開発されたモデルで、ハルモニウムやシタールなど 40種類以上のインド伝統楽器の音色 を内蔵しています。さらに自動伴奏スタイルも50種類のインド音楽パターンを含み、ボリウッドのポップスから古典音楽のラーガ演奏まで幅広く対応可能です。

音楽市場の伸びが桁違いにすごいインド

インドにおける電子楽器市場は近年著しい成長を示しています。

調査会社Mordor Intelligenceによれば、インドの楽器市場規模は2024年に約1億4,686万米ドルと推定され、2029年には2億5,340万米ドル規模に達すると予測されています。これは年平均約11.5%という二桁成長率で、市場が拡大していく計算です。特に若年人口の多いインドでは、中産階級の拡大と相まって音楽教育への関心や趣味としての楽器演奏人口が増加しており、電子キーボードやデジタルピアノの需要が伸びています。

市場カテゴリ別に見ると、電子キーボードやデジタルピアノは手頃な価格帯からプロ向けまで製品が多く、売上の大きな割合を占めます。

ギターに次いで人気の楽器であり、ヤマハやカシオといったメーカーが市場をリードしています。一方、電子ドラムやデジタル管楽器などの分野はまだ新興市場ですが、都市部を中心にバンド文化の広がりや自宅練習需要の高まりによって着実に普及しつつあります。例えばローランド社の報告では、インド・中国・インドネシアといった新興市場で今後電子楽器の販売拡大に力を入れるとされ、業界全体としてもインド市場を重視する動きが強まっています。

ヤマハ自身もインド市場の成長性に注目しており、現地生産や教育支援への投資を行ってきました。ヤマハのグローバル売上に占めるインドの割合はまだ大きくはないものの、今後のポテンシャルは極めて高い市場と位置づけられています。

人口増加と経済発展により、楽器購入が可能な層が拡大していること、またボリウッドをはじめ音楽産業が活況であることが追い風となっています。特に電子楽器は比較的低コストで多彩な音楽体験を提供できるため、入門者向け楽器としても人気が高く市場拡大の原動力となっています。

トランプ関税後、大きな市場になりそうなインド

さらに、アメリカによる関税強化（いわゆる“トランプ関税”）の影響を受けて、日本や欧米のメーカーが新たな販路としてインド市場に注目する動きも加速しています。

特にヤマハのようなグローバル企業にとって、関税リスクを回避しつつ成長市場にリーチできるインドは非常に魅力的な拠点です。
現地生産体制や教育市場への投資を進めることで、政治的な外圧にも柔軟に対応しつつ、持続的な成長を目指しています。

アメリカ一強の時代はまだまだ続くとは思いますが、第三国の動きがこれからも目が離せません！